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引っ越し後の新居ですぐに必要となるものが、カーテンや照明器具、ガスコンロ、細かいところではトイレットペーパーなどです。
なお、ガスコンロについては、事前に新居で使うガスの種類(都市ガスまたはLPガス)を、仲介の不動産会社に確認をしておきましょう。以前に使われていたガスコンロでも、転居先のガスの種類に対応した機種でなければ使用できませんので、ご注意ください。
事前に水道の使用開始、電気の通電、ガス会社への開栓の手続きを、引っ越し先の水道局および供給会社へ届け出てください。
必ず必要なのは電気で、オール電化住宅・マンションに引っ越される場合は、ガス設備はありませんのでご注意ください。また、3階建て以上のマンション等の中には、共同住宅専用の水道料金制度で契約をしており、戸別の水道使用量は子メーターで検針しているケースもあります。その場合は、水道局に事前に連絡する必要はありませんので、ご確認ください。
ご契約の際にお渡しする「重要事項説明書」に、引っ越しの際に連絡が必要な事項が記載されておりますので、ご確認ください。
なお、現在お住まいのライフラインの解約連絡もお忘れなくお願いいたします。
入居の際、お部屋の状態(キズ、汚れおよび設備の不具合等)を必ずご確認ください。お引っ越し前にも物件を見学されていますが、壁や床などの大まかな状態は確認できても、設備などの細かい部分の不具合までは、入居後でなければなかなか気づきにくいものです。新築物件にはそうした問題はほとんどないと思われますが、中古物件の場合は、引っ越し時にすでにキズ、汚れおよび設備の不具合等があるかもしれません。
退去の際にトラブルになるおそれもありますので、入居時にお渡しする「物件状況確認書」に入居後すぐにお気づきの点をご記入いただき、あらかじめ当社へご提出されることをお勧めします。
引っ越し前にお住まいの場所の市区町村へ転出届を、引っ越し後には移転先の市区町村へ転入届をしてください。また郵便物の転送手続きも必要となります。運転免許証をお持ちの方は、管轄の警察署および運転免許センターに住所変更の手続きも行ってください。
郵便物は、転居届を郵便局に提出し、転送手続きをされておかれますと、向こう1年間は、旧住所宛の郵便物が転居先に届けられます。そのほか、自分名義の銀行等の口座やキャッシュカード、定期購読誌など、住所変更の手続きを早めにされておくとよいでしょう。
マンションやアパートなどは、ごみ置き場が敷地内に設置されているケースが多いですが、古い物件や一戸建て借家等は、ごみ置き場が自治会の指定場所になっていることがあります。事前にごみ収集日や、分別方法などを調べておきましょう。なお、物件それぞれで申し合わせ事項がある場合もありますので、確認をお願いいたします。
長期間にわたって留守にされる場合や入居者の増減、借主名義の変更、連帯保証人様の変更などがある場合には、必ず大屋様か不動産管理会社までご連絡をください。
入居条件に影響する変更が後日に発覚した場合には、退去を要求されることがありますのでご注意ください。
お部屋と設備は、大切に取り扱ってください。使用方法が乱暴な場合や、誤った使用方法で破損した場合には、入居者様に修繕費用の負担をしていただく場合もあります。
また、雨漏れや水漏れ、その他設備に不具合があることを発見したにもかかわらず、放置しておいたために損害が大きくなった場合も同様です。不具合や故障については、早めに当社にご報告をお願いいたします。
なお、詳しくは一般社団法人 全国賃貸不動産管理業協会発行の「原状回復基礎知識 改訂版」(http://www.chinkan.jp/download/pdf/live_kaihuku.pdf)を参照ください。
ご契約の際にお渡しする「ゴミカレンダー」を必ずご覧になり、決められた場所に、定められた曜日・時間を守り、分別してゴミ出しをしてください。
契約期間の満了や、諸事情によりお引っ越しが決まったら、契約書をご確認いただき、家主様か不動産管理会社にすみやかに連絡をしてください。基本的に、1か月前までに連絡をするよう定められています。それを過ぎた場合は、連絡日から1か月後までの賃料が発生する場合もありますので、ご注意ください。
退去時には立ち合いを行い、現状確認をします。お部屋が暗いと現状確認ができないことがありますので、退去日まで通電をしておいてください。ガス、水道はガス会社および水道局に連絡をし、解約、精算を済ませておいてください。
なお、転居に伴う各種手続きは下記の項目があります。お忘れのないよう、手続きをしてください。
- ● 賃貸借契約の解約届け
- ● 国民健康保険
- ● 公共料金等解約と口座振替中止の届け
- ● 児童手当、年金等の手続き
- ● 銀行口座・カードの住所変更
- ● 郵便物の転送手続き
- ● 固定電話の移転
- ● 新聞の解約・精算
- ● 役所への住所転出(印鑑登録抹消)or住所移転